自動化・ロボット

2024年7月4日（木）～6日（土）、産業用ロボットと自動化システムの専門展「ROBOT TECHNOLOGY JAPAN」が、愛知県常滑市の愛知県国際展示場で開かれた。 展示されたソリューションのなかから、ロボットの価値を最大化させるソリューションを紹介する。

一般社団法人日本ロボットシステムインテグレータ協会（SIer協会）は、企業支援アドバイザー向けの「ロボット導入事前チェックシート」と「導入支援の手引き」を作成した。企業とロボットSIerをつなぐ役割の強化が期待される。

富士経済は、製造業向けロボットの世界市場に関する調査の結果を発表した。2023年後半から中国経済の悪化に伴い落ち込んでいた製造業向けロボット市場は、徐々に回復に向かい、2028年には2兆円を突破すると予想される。

ロボット、AI、クラウドなど、最新技術を駆使して自動化や省人化を支援してくれるアイテム・サービスを編集部が厳選して紹介！

中小機構は、経営課題の解決に取り組む中小企業に専門家を派遣する「ハンズオン支援」を実施している。福岡県北九州市の戸畑製作所は、IT化・自動化を進めるための課題の整理と生産管理体制の再構築を図るため、ハンズオン支援を活用している。

経営者の高齢化、少子化社会、生産拠点の海外移転などにより、中小企業・小規模事業者を取り巻く環境は厳しさを増している。中小企業の創業や生産性向上などを支援する中小企業基盤整備機構（中小機構）の井上 貴経営支援部長は、日本のものづくりの根幹を支える中小製造業の成長段階に応じた経営改善・組織力強化 ·業務効率化を支援していきたいと話している。

2024年3月末まで猶予されていた「物流・運送業界の働き方改革」が、間もなく発効され、「2024年問題」が目前の課題として迫っている。産業ロボットの生産台数が世界第2位を誇る日本は、産業用ロボットやサービスロボットによって優れた自動化ソリューションを提供してこの課題に立ち向かう。

DX (デジタル・トランスフォーメーション) を進めるために、まず初めに取り組むべきことは？　NSWが提案する3つのソリューションは、既存のシステムを変えることなく、中小工場が直面する足元の課題を解決する｡

RFIDタグが貼られた在庫・物品のロケーションを高精度に検知できる在庫管理システムをフォークリフトと連携し、庫内の作業時に在庫を読み取ることができる在庫管理自動化サービスが提供開始した。

2021年にドイツで開発され、発売以来、欧州や北米市場を中心に年々販売実績を伸ばしている協働ロボット「ReBeL」が2024年、いよいよ日本で本格的に発売が開始される。